そのネットショップサイトは国内企業のものですか？

では医薬品のネット販売も規制緩和でOKとなりましたが、薬局の実店舗を持っている薬局が、さらにネットショップを開設する許可を申請することで、薬局のネットショップ運営が可能になります。

しかし、最近では日本国内ではなく海外サイトに移動させて、海外発送で医薬品やサプリを販売するサイトも増えています。

まずサイトに入ったら、一番下の「会社概要」「企業情報」「Company」などをクリックし、国内企業あるいは海外企業の日本営業所などの明記があるかを確認しましょう。

企業名をクリックすると、海外の企業の名称と住所だけで、日本営業所、支社といったものがない場合も多くあります。

場合によっては企業名や住所すらないケースもあります。

必ずここを確認しましょう。

次に商品はどこから発送されるかを確認しましょう。

よく見ると、国内から発送というのは一言も書いていません。

アメリカから発送、シンガポールから発送とも書いていません。

また、このような企業は製造会社をインド、中国、韓国、ブラジルなどの世界各国に持っていることも多く、製造工場から直接発送させているケースもあります。

もちろん、日本側で購入した際にはどの国から届くのかはわからない仕組みです。

届いてからびっくりすることもあると思います。

では、海外から個人輸入になった場合は何が問題があるのでしょう？

成分によっては通関で引っかかり、没収となるケースも考えられます。

日本側の輸入規制について対応していることを明記している場合もありますが、これはあくまで輸入規制であって、日本の薬事法に対応しているわけではないことは注意しておきましょう。

つまり、日本国内で流通している医薬品（＝日本人で臨床試験を行い安全性が確保できたもの）とは違うということですね。

サプリでも、薬事法として禁止されている成分を含む場合などもあり、それは没収対象となります。

このように、知らずにネットで発注したら海外から届いて、結果的に個人輸入になってしまったというケースは急増しています。

もちろんそれが絶対ダメというわけではありません。

ただ、医薬品、サプリなど、口に入れるものについては注意が必要です。

もし、個人輸入したもので健康被害にあった場合は、日本国内の補償が適応されません。

日本国内で販売され、国内で流通している医薬品等で健康被害があった場合は副作用救済制度が適応されます。

https://www.pmda.go.jp/kenkouhigai_camp/general01.html

これはサプリや医薬品だけではなく、化粧品のネットショップも激増しています。

皮膚につけるものですから、皮膚トラブルは避けたいものです。

ネットショップが急増している今だからこそ、注文する前に

＊会社名、店舗名

＊国内の事業所の確認

＊連絡先が日本の電話か？

＊問い合わせアドレスが@++.co.jp になっているか

＊商品は国内から発送されるのか

をしっかり確認しながら、賢くお買い物しましょう。